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ペッパーフードサービス、気になるGoogle検索の予測候補で表示される「上場廃止」の文字

ペッパーフードサービス,上場廃止
(画像= La Caprese)

2022年12月7日、東京証券取引所でペッパーフードサービスの株価が一時199円まで売られ、年初来の安値を更新した。今年6月6日につけた年初来高値の442円から6カ月で55.0%の下落である。

ペッパーフードサービスは『いきなり!ステーキ』などステーキを中心としたレストランチェーンを運営する外食産業企業である。その源流は、1970年に東京都赤坂の山王ホテルから独立した一瀬邦夫氏が創業した『キッチンくに』にまでさかのぼる。1995年には株式会社に組織変更して、現在のペッパーフードサービスとなった。そして、2006年9月21日には東京証券取引所への上場を果たした。しかし、近年は積極的な出店戦略が裏目に出て、2018年12月期から3期連続で最終赤字を計上。2021年12月期は最終損益で黒字となったものの、今期は再び最終赤字となる見通しで、今年8月12日には創業者の一瀬邦夫社長が業績不振の責任をとって辞任する事態となっている。

今回はペッパーフードサービスの業績をみてみよう。

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ペッパーフードサービス、厳しい経営状態が続く

11月14日、ペッパーフードサービスは2022年12月期・第3四半期(2022年1月1日~9月30日)の決算を発表した。同期の売上高は前年同期に比べて20.0%減の109億9,600万円、営業損失は12億9,400万円(前年同期は12億5,300万円の営業損失)、経常損失は1億3,200万円(前年同期は1億7,000万円の経常損失)、最終損益は14億3,800万円の赤字(前年同期は1億9,700万円の赤字)となった。

セグメント別では、主力の「いきなり!ステーキ事業」の売上高が前年同期に比べて20.6%減の100億9,900万円、セグメント利益は同14.6%増の1億900万円となった。同セグメントでは、今年8月29日より、映画『雨を告げる漂流団地』とのタイアップキャンペーンを展開したほか、8月8日からはメニュー施策として『サーロインステーキ』のオーダーカットフェアを開催、さらに9月22日からは希少部位を使用した『イチボステーキ』の販売キャンペーンを実施した。しかしながら、新型コロナウイルス禍の生活様式の変化や物価上昇などを背景に、ディナー帯は厳しい状況が続いた。

一方、「レストラン事業」のセグメントは、売上高が前年同期に比べて0.6%減の6億9,700万円、セグメント損失は8,900万円(前年同期は1億1,500万円のセグメント損失)となった。「商品販売事業」のセグメントは、売上高が前年同期に比べて1.5%減の1億3,100万円、セグメント損失は2,000万円(前年同期は2,600万円のセグメント損失)であった。

店舗FC開発や店舗サポートおよび購買に関する間接収益部門である「その他事業」のセグメントは、新型コロナウイルス禍の影響等により、出店や新規加盟店が発生しない状況が続いた。その結果、同セグメントの売上高は前年同期に比べて66.1%減の6,600万円、セグメント損失は8,200万円(前年同期は2,600万円のセグメント損失)となった。

気になるGoogle検索の予測候補で表示される「上場廃止」の文字

ペッパーフードサービスは11月14日に、2022年12月期(2022 年1月1日~2022 年 12 月 31 日)の業績予想について、最終損益で14億9,800万円の赤字になる見通しを示した。従来予想(2022年8月22日公表)の10億9,000万円の赤字から4億円以上の下方修正である。前期は3億8,700万円の最終黒字を達成したものの、再び赤字に転落する可能性が濃厚との見立てだ。ちなみに、営業損益は13億3,000万円の赤字(従来予想は11億900万円の赤字)、経常損益は1億7,300万円の赤字(従来予想は3,900万円の黒字)、売上高は前期比19.4%減の152億6,600万円(従来予想は153億3,000万円)といずれも予想を引き下げた。

冒頭で述べた通り、今年8月12日には創業者の一瀬邦夫社長が業績不振の責任をとって辞任する事態となった。後任には当時の副社長で長男の一瀬健作氏が就いたものの、少なくとも現状ではトンネルの出口は見えていないようである。

ちなみに、Googleの検索窓に「ペッパーフードサービス」と入力すると、予測候補として「ペッパーフードサービス 上場廃止」が表示されている(2022年12月9日現在)。それだけ多くの人が、ペッパーフードサービスの業績を心配しているということなのだろう。

果たして、ペッパーフードサービスは復活するのだろうか?
引き続き、同社の業績・株価を注視しておきたい。■

(La Caprese 編集部)

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