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高齢ドライバーにおける主観的な記憶低下症状は「過去の自動車事故」と関連することを発見――国立長寿医療研究センターの研究成果

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(画像= 月舟 / 写真AC、La Caprese)

2023年9月27日、国立研究開発法人国立長寿医療研究センター(所在地:愛知県大府市)は、高齢ドライバーにおける主観的記憶低下、Motoric cognitive risk syndrome (MCR)は過去の自動車事故、ヒヤリハット経験と関連することを見出す研究成果を発表した。

高齢期において車を運転することは買い物や人に会いに行くなど、自立した生活を送る上で必要とされている。しかし、加齢とともに車の運転に必要な視聴覚機能や認知機能は低下し、自動車事故の重傷度は増加することが報告されている。そのため、高齢ドライバーにおいて、自動車事故のリスク増加を早期に把握することは重要と考えられる。なお、本研究成果は2023年8月25日にJAMA Network Openに掲載された。

本研究の概要は以下の通りである。

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日本の高齢ドライバーにおける自動車認知リスク症候群と交通事故

日本やデンマーク、カナダなど諸外国では高齢ドライバーの免許更新時に認知機能検査を実施し、認知症の疑いがないかを判定している。一方で、主観的な認知機能低下(記憶低下)と歩行速度低下により容易に判定できるMotoric cognitive risk syndrome(以下、MCR)は認知症のリスクが高い状態であるものの、MCRと自動車事故の関連はこれまで報告がないのが実情であった。ちなみに、MCRは、MCRでない人より将来の認知症リスクが約3倍高いことが報告されている。MCRと自動車事故との関連が認められれば、自動車事故のリスクを把握する手段になると考えられる。そこで本研究では、MCRと自動車事故(主要アウトカム)、ヒヤリハット経験(副次的アウトカム)の有無との関連を調べた。

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65歳以上の高齢ドライバー1万2,475名のデータを解析

本研究は、大規模コホート研究National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromes(NCGG-SGS)の横断データを用いて行った。2015年~2018年にかけて愛知県大府市、高浜市、豊明市、東海市にて高齢者機能健診を実施し、参加した65歳以上の高齢ドライバー1万2,475名(平均年齢72.6 ± 5.2歳、女性43.1%)を解析対象とした。

MCRは5項目の質問により評価する主観的記憶低下(表1)、NCGG-SGSのデータベースより算出した基準値により評価する歩行速度低下に両方該当した場合に判定した。自動車事故は過去2年間の有無、ヒヤリハット経験は過去1年間の有無(12項目のうち1つ以上で有と判定)を聴取した。対象者を健常群(3,856名)、主観的記憶低下のみ群(6,889名)、歩行速度低下のみ群(557名)、MCR群(1,173名)に分類し、自動車事故、ヒヤリハット経験の有無との関連を、ロジスティック回帰分析により検討した。調整変数は年齢、性別、教育年数、眼疾患の既往、難聴の有無、服薬数、睡眠時間、日中の眠気、客観的認知機能低下の有無とした。客観的認知機能低下は、認知機能検査ツールを用いて記憶、注意力、実行機能、情報処理速度の4領域のうち、1領域以上で低下がみられた場合に判定した。

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(表1) 出典:国立長寿医療研究センター

4群の対象者特性を表2に示す。特徴としては、眼疾患の既往、難聴、日中の過度な眠気は主観的記憶低下のみ群、MCR群で有意に多く、客観的認知機能低下については健常群、主観的記憶低下のみ群、歩行速度低下のみ群、MCR群の順で多くみられた。

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(表2) 出典:国立長寿医療研究センター

4群の自動車事故があった者、ヒヤリハット経験があった者の割合をχ2検定により比較すると、いずれも主観的記憶低下のみ群、MCR群が有意に多い結果となった(図1左側)。ロジスティック回帰分析の結果においては、自動車事故、ヒヤリハット経験ともに、健常群を参照すると主観的記憶低下のみ群、MCR群でオッズ比が有意に増加した(図1右側)。これらの傾向は、4群をさらに客観的認知機能低下の有無により8群に分けて解析した場合においても同様だった。

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(図1) 出典:国立長寿医療研究センター

以上の結果より、高齢ドライバーにおける主観的記憶低下、MCRの状態は客観的に評価した認知機能低下の有無を問わず、過去の自動車事故、ヒヤリハット経験と関連することが示唆された。主観的な記憶低下症状がある者、MCRの者は客観的に評価した認知機能低下以外の事故の危険因子を有していたことが影響した可能性が考えられる。なお、本研究は横断研究であるため、今後は縦断研究や主観的記憶低下に伴う症状の探索により、これらの関連性について知見を確証する必要がある。■

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