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テルモ、株価は上場来高値。業績好調、株式分割も好材料

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(画像= きなこもち / 写真AC、La Caprese)

2024年2月28日、東京証券取引所でテルモの株価が一時5,929円まで買われ、上場来高値を更新した。2023年3月24日の安値3,416円から11カ月で73.6%の上昇である。

テルモは、東京都渋谷区に本社を置く医療機器メーカーである。その源流は、1921年に体温計の国産化を目指して創業した「赤線検温器」までさかのぼる。創業から100年以上の歴史を持つ医療機器メーカーであり、現在は体温計のほか、カテーテル治療、心臓外科手術、薬剤投与、糖尿病管理、腹膜透析、輸血や細胞治療など医療に関する幅広い製品・サービスを手がけ、世界160以上の国と地域で事業を展開するグローバル企業に成長している。

後段で述べる通り、テルモが公表した、❶2024年3月期・第3四半期(2023年4月1日~2023年12月31日)の連結業績が増収増益となり、売上収益と営業利益で過去最高を更新したこと、❷2024年3月期・通期(2023年4月1日~2024年3月31日)の連結業績予想を上方修正したこと、❸さらに、2024年3月31日を基準日として、1株を2株に分割する「株式分割」を発表したこと……などが株価にも刺激材料となった。

今回はテルモの話題をお届けしよう。

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テルモ、売上収益と営業利益が過去最高

2月7日、テルモは2024年3月期・第3四半期(2023年4月1日~2023年12月31日)の連結業績を公表した。同期の経営成績は、売上収益が前年同期比10.5%増の6,829億5,100万円、本業の利益を示す営業利益は同12.8%増の1,055億1,900万円、税引前四半期利益は同14.8%増の1,057億4,300万円、最終利益で同13.8%増の798億9,700万円と増収増益となり、売上収益と営業利益で過去最高を更新した。

同期は、グローバルな製品需要の拡大に加え、為替の円安進行も業績に寄与した。海外は、TIS(カテーテル)事業や血液センター向けビジネスの需要拡大に、円安効果も追い風となって、売上収益で前年同期比13.7%の増収となった。日本は、昨年度に譲渡したホスピタルケアソリューション事業の栄養食品の売上収益減少を、輸液関連製品とTIS事業の好調により相殺し、前年同期比1.0%の増収となった。

セグメント別では、まず、心臓血管カンパニーの売上収益が前年同期比13.6%増の4,077億円と伸長した。心臓血管カンパニーでは、海外でTIS(カテーテル)事業やニューロバスキュラー事業が牽引し、前年同期比14.7%の増収となったほか、日本でも血管内治療の症例数が回復し、同4.6%の増収を記録した。

メディカルケアソリューションズカンパニーの売上収益は前年同期比1.2%増の1,473億円となった。メディカルケアソリューションズカンパニーは、日本で昨年度に譲渡したホスピタルケアソリューション事業の栄養食品の売上収益減少を、輸液関連製品やファーマシューティカルソリューション事業の売上収益増加により一部相殺し、前年同期比0.7%の減収となった。一方、海外は為替の円安効果により同7.1%の増収となった。

血液・細胞テクノロジーカンパニーの売上収益は前年同期比12.7%増の1,278億円と伸長した。血液・細胞テクノロジーカンパニーは、米州やアジア他において血液センター向けのビジネスが好調に推移し、海外が前年同期比13.1%の増収となった。一方、日本では成分採血関連製品の売上収益が増加し、同7.3%の増収を記録した。

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通期の業績予想を上方修正、株式分割も好材料

2月7日、テルモは2024年3月期・通期(2023年4月1日~2024年3月31日)の連結業績予想について、売上収益が前期比10.5%増の9,060億円、本業の利益を示す営業利益は同19.3%増の1,400億円、最終利益は同17.5%増の1,050億円となる見通しを示した。これは従来予想(2023年5月15日公表)に比べて、売上収益でプラス6.1%、営業利益でプラス5.7%、最終利益でプラス4.0%の上方修正である。見立て通りとなれば、通期として、売上収益と各利益で過去最高を更新することとなる。

テルモは上方修正の理由について、主に為替相場が期初の想定より円安で推移していることを挙げている。なお、冒頭でも述べた通り、テルモは同日の取締役会において、2024年3月31日を基準日として1株を2株に分割する「株式分割」と定款の一部変更を決議したと発表した。テルモは株式分割の目的について、「投資単位当たりの金額を引き下げることにより、投資家の皆様により投資しやすい環境を整えることを目的としています」としている。

引き続き、テルモの業績や株価を注視しておきたい。■

(La Caprese 編集部)

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