街のカフェで倒産が急増している。帝国データバンク（本社：東京都港区）が8月5日に発表した「カフェ（喫茶店）」の倒産発生状況についての調査・分析によると、2023年に発生したカフェの倒産は7月までに44件だった。2022年通年の34件を既に上回っており、このペースが続けば過去最多だった2020年（通年＝68件）を超える可能性もでてきた。
（図1） ※各1〜7月の倒産件数 出典：帝国データバンク
街のカフェで倒産、コロナ禍上回るハイペースで過去最多も
帝国データバンクによると「足元では、カフェの需要は徐々に回復している」という。近時は外出制限の緩和や対面への回帰からサラリーマンの休憩・商談利用なども増えてきたほか、デリバリーサービスやテイクアウトの利用も定着した。家計調査などを基に1世帯（2人以上）のコーヒー「購入杯数」を推計すると、2023年は平均で1月当たり1.6杯だった。これはコロナ前の2019年に並ぶ水準で、利用回数そのものは回復傾向にある。
こうした環境にも関わらずカフェの倒産が相次いでいる背景には、原材料の上昇が指摘されており、特にコーヒー豆の価格高騰が大きく影響している。ちなみに、国内に多く流通しているアラビカ種の価格は2022年平均で1キロ700円を超え、300円台で推移したコロナ前に比べると約2倍に高騰した。食材価格や電気・ガス代、アルバイトなどの人件費も上昇している一方、提供するコーヒー1杯への価格転嫁は遅れており、利益が出しにくくなっている。
（図2） 出典：帝国データバンク
帝国データバンクはカフェの経営環境について「もともと客単価が低く、回転率も良くないうえ、大型チェーンや周辺のカフェとの競合から大幅な値上げが難しい」と分析している。そのため、物価高に耐え切る経営体力に乏しかった中小零細が多い街のカフェで倒産が増加する要因となっている。大手チェーンでは、メニューの高付加価値化や居心地の良い空間への改装など攻勢を強めており、厳しさが増す経営環境のなかで中小カフェの淘汰がさらに進む可能性がある。■
（La Caprese 編集部）
