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東映アニメーション、株価は年初来高値を更新 『ドラゴンボール超 スーパーヒーロー』『ONE PIECE FILM RED』の大ヒットが追い風

東映アニメーション,株価,なぜ,高い
(画像= Canva、La Caprese)

2022年10月31日、東京証券取引所で東映アニメーションの株価が一時1万6,000円まで買われ、年初来の高値を更新した。今年1月28日につけた年初来安値の7,810円から9カ月で約2倍の上昇である。

東映アニメーションの社名が示すように、同社は東映 <9605> の子会社のアニメ制作会社である。国内外の各種メディアへの作品の販売のほか、その著作権をもとにした版権事業や関連事業を営んでいる。後段で述べる通り、上期において映画『ドラゴンボール超 スーパーヒーロー』や『ONE PIECE FILM RED』の大ヒットなどを背景に、10月21日に2023年3月期(2022年4月1日~2023年3月31日)の連結業績予想を大幅に上方修正したことから、株式市場でも投資人気が高まり、上昇に弾みをつけることとなった。

今回は東映アニメーションの話題をお届けしよう。

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東映アニメーション、2023年3月期の営業利益は29.8%増を予想

2022年10月21日、東映アニメーションは2023年3月期の連結業績予想の上方修正を発表した。売上高は前期比33.3%増の760億円(従来予想は700億円)、本業の利益を示す営業利益は同29.8%増の235億円(同183億円)、経常利益は32.8%増の250億円(同189億円)、純利益は40.4%増の180億円(同135億円)と大幅な増収増益に修正された。

東映アニメーション,株価,なぜ,高い

先述の通り、2023年3月期の上期において、映画『ドラゴンボール超 スーパーヒーロー』や『ONE PIECE FILM RED』の大ヒットに加え、両作品の公開に伴う国内外の商品化権、ゲーム化権、並びに配信権販売も好調に推移し、期初見込みを上回った。このような情勢を勘案し、東映アニメーションは国内外の版権事業や映像製作販売事業が引き続き好調に推移すると判断し、今回の通期業績予想の上方修正を発表した。

『ドラゴンボール超 スーパーヒーロー』『ONE PIECE FILM RED』が大ヒット

ちなみに、東映アニメーションは10月27日に2023年3月期・上期(2022年4月1日~9月30日)の連結業績を発表している。上期の売上高は前年同期に比べて42.7%増の424億5,000万円、本業の利益を示す営業利益は同27.4%増の141億9,400万円、経常利益は40.1%増の155億2,400万円、純利益は41.5%増の115億2,100万円と大幅な増収増益となった。

セグメント別では、「映像製作・販売事業」の売上高が前年同期に比べて68.4%増の198億4,700万円、セグメント利益は同37.7%増の63億5,300万円と大幅な増収増益となった。劇場アニメ部門が6月公開の『ドラゴンボール超 スーパーヒーロー』や、8月公開の『ONE PIECE FILM RED』の記録的ヒットを背景に大幅な増収となったほか、海外映像部門でも『ドラゴンボール超 スーパーヒーロー』および『ONE PIECE FILM RED』の海外上映権販売に加え、海外映像配信権販売も好調に稼働したことが業績に寄与した。

一方、「版権事業」の売上高は前年同期に比べて22.1%増の204億3,200万円、セグメント利益は同15.2%増の96億5,400万円とこちらも大幅な増収増益となった。国内版権部門は『ワンピース』や『ドラゴンボール』シリーズ等の商品化権販売が好調だった。特に両作品の劇場公開向け販売促進が好調に稼働したことから、大幅な増収となった。また、海外版権部門も『ワンピース』のゲーム化権販売に加え、『ドラゴンボール』シリーズや『ワンピース』『デジモンアドベンチャー』シリーズの商品化権販売が好調に稼働し、大幅な増収となった。

「商品販売事業」の売上高は前年同期に比べ55.0%増の15億1,600万円、セグメント損失は4,500万円(前年同期は1億800万円のセグメント損失)となった。商品販売部門は『ワンピース』のショップ事業や、『美少女戦士セーラームーン』シリーズの商品販売が好調に稼働したことなどから増収となったものの、セグメント損益で新型コロナ前の水準には至らなかった。

人々は心から楽しめる娯楽を求めている?

さて、今回は東映アニメーションの話題を取り上げたが、最近の株式市場ではカプコン <9697>円谷フィールズホールディングス <2767>IGポート <3791> など人々を楽しませる「エンターテインメント関連」の株価がにぎわいをみせている。

世界的な物価上昇、景気の不透明感、ウクライナ情勢の緊張もあって先行きへの不安感は未だ払拭されてはいない。だが、このような情勢だからこそ、人々は心から楽しめる娯楽を求めているのかもしれない。

引き続き、東映アニメーションをはじめとした「エンターテインメント関連」の業績や株価を注視しておきたい。■

(La Caprese 編集部 鈴木ロミオ)

特集:オタク関連株
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